リフォーム会社の選び方

信頼できるリフォーム会社の選び方


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リフォームの成否は施工会社によって決まります。なんでも気軽に相談ができ、安心してまかせられるリフォーム会社を選びましょう。リフォーム業を行なう上では建設業の資格等も必要ないため、このリフォームブームに乗じ、たくさんのリフォーム会社が誕生しました。また新築と違い、リフォーム工事のほとんどが建築確認申請等の行政の認可が必要ありません。「点検商法」「モニター商法」「キャンペーン商法」と称した建築業の経験のない営業マンの強引なセールスに騙されないよう十分に気をつけましょう。

信頼できるリフォーム会社の選び方については、事務所等は必ず訪問し、建設業の業者登録の有無等を必ず確認することが必要です。場合によっては3年分の決算書の提示を求め、与信をチェックしたり、施工中の現場に出向き近隣への配慮や養生状況をチェックすることも大切なことです。

特色を調査し、最適なリフォーム会社を選択


リフォーム会社の選び方イメージ画像2また、リフォーム会社は、それぞれ得意としているリフォームがはっきりと分かれます。例えば、一戸建ての在来木造工法を長い間、新築のメイン工法としていた工務店などは、木造の一戸建てリフォームには強いが、鉄筋コンクリート造や鉄骨造などのリフォーム経験が乏しく、建築業の資格のない新規のリフォーム店はマンションリフォームや水廻りなどの部分リフォームばかりで、一戸建ての経験則がないなど、一戸建ての構造補強が絡むリフォームをまかせることはできません。

塗装屋さんからリフォーム店になったところは屋根・壁・防水リフォームに強く、水道店からリフォーム店になったところは、キッチン・バス・洗面などの水廻りリフォームに強いなど、それぞれに特色があるので、会社の沿革、今までの施工実績なども調査し、最適なリフォーム会社を選択することが必要です。

<リフォーム会社の種類>
(1)リフォーム専門店(工務店からの鞍替え、塗装屋、電気店、水道店などからの鞍替え、新規参入会社)
(2)地場の工務店  (新築だけでは生計が成り立たず、リフォームも併行している)
(3)ハウスメーカー (新築部隊とは独立したリフォーム会社を設立)
(4)建材メーカーの組織しているリフォーム会社
(TOTO、TOSTEM、INAX、パナソニックなどのメーカーが組織しているネットワーク加入会社)

<リフォーム業界の問題点>
・新築時の確認申請などの行政の審査・検査がリフォームの場合は不要である
・施工会社の建設業の資格などが、一定のリフォームの場合は不要である
建築一式工事で1500万円未満の工事木造150㎡未満で、一式工事以外で500万円未満の工事・設計・施工部隊を自社に持たず、営業専門会社で丸投げするブローカー業者が多い・施工会社主導の安易な耐震診断と強引な営業手法でオーバースペックになりやすい

ネクスト・アイズ株式会社 小野代表